環境授業

授業風景
環境授業イメージ

未来を担う子ども達に正しい知識を

木に触れる機会や森林についての学習機会が少ない子どもたちに向けて、学びの場を提供しています。
森林を中心とした環境問題やSDGsに関連するイベント・出前授業を請け負っています。

イベントイメージ
  • イベント風景
    普及啓発活動
    ワークショップだけでなく地球温暖化が引き起こす環境問題や森林と温暖化の深い関わりについて学ぶことができる体験型パッケージを展開しています。
  • 森林伐採
    森林に対する意識改革
    国産材活用を進めるためには、子ども達に森林サイクルの仕組みや生活に木を取り入れることを伝え、森林伐採は悪というイメージを払拭する必要があります。
  • 授業風景
    脱炭素の取り組み
    多くの学校や企業様の脱炭素・SDGsの取り組みとしてご活用頂いております。子ども達が楽しみながら脱炭素・SDGsについて学ぶきっかけになります。
木育冊子・チェア
◎木育冊子
自由研究や学習の振り返りにぴったりの木育冊子を同梱。
◎寄付金付き商品
1個につき100円が森林の整備や植樹費用へ充てられます。

環境授業について(学校向け)

環境授業(学校向け)

森林の正しい知識を伝える
出張型授業に取り組んでいます。

地球温暖化と、温暖化が引き起こす環境問題や森林の深いかかわりについて、可愛いキャラクター達と一緒に学ぶ動画視聴型の出張授業を展開しています。文部科学省が策定する学習指導要領の基本理念に準拠した内容で構成されており、森林の知識・環境問題に対する森林機能の位置づけを伝えること、そして木に触れる機会の創出を目的として進めています。環境授業の実施が小学校における森林ESDの取り組みに繋がり、学校側の負担軽減も期待できます。

授業の開催意義

  • 生徒も飽きない
    動画と木工体験

    日本の森林の現状や国産材利用の意義を知る機会の創出は企業のCSRに繋がります。

  • 先生の負担を軽減
    森林ESDに繋がる

    環境教育のノウハウが少なく、実施が難しい学校の現場に対しても、学習指導要領に沿ってサポートします。

  • 森林と温暖化の繋がり
    環境問題への興味

    国土の7割を占める森林が持つ役割を伝え、より環境問題を身近に感じることができます。

体験者の感想

  • 子どもアイコン
    環境授業を受けた
    子どもの感想
    地球温暖化は自分に関係ないことだと思っていた!木は積極的に使わないといけないと思った。木のCO2の吸収には限界があることを知った。木を伐る機械がすごかった!林業従事者になりたいと思った!
  • 先生アイコン
    先生の感想
    子どもにとってはもちろん大人でも学びのある内容でした。
    SDGsについて調べてきた生徒もいて、環境問題が社会科出てくる際に出前授業の内容について積極的に話していました。授業も進めやすくて助かってます。

開催実績

環境学習イベントについて(企業・一般向け)

環境学習イベント
(企業・一般向け)

企業のCSR・SDGsの活動に繋がるイベントを実施しています。

森林やSDGsについてのアニメーション動画をイベント用に10分程度に集約をし、年齢問わず学習ができる動画があります。企業様の要望に応じた内容を開催時に発信させて頂きます。ワークショップを行うだけではなく、森林や環境問題について学ぶ場をつくることで、企業様の環境活動の一助になればと考えております。

開催メリット

IKONIHのイベントは企業の森林保全・SDGs・集客にご活用頂けます。

  • 環境学習アイコン
    ワークショップだけではない
    環境学習でCSRに
    日本の森林の現状や国産材利用の意義を知る機会の創出は、企業のCSRに繋がります。
  • SDGs発信アイコン
    企業様の
    SDGs発信
    企業様が取り組むSDGsをイベント内で発信します。環境の観点から企業を知る機会を作ります。
  • SDGsアイコン
    寄付つきアイテムで
    カーボンニュートラル
    国産材檜を活用し木工体験を開催します。取り扱う商品の炭素固定量の算出も可能です。
  • 家族アイコン
    未就学児から大人まで
    家族層集客
    お客様の負担を減らし、どなたでも気軽に参加できるワークショップをご提案します。
イベント開催を通じて
企業価値向上をサポートします。

企業向けの研修も承っております。

開催実績

行政・自治体様へ

行政・自治体様へ

森林環境譲与税が活用できます。

行政・自治体様の取り組みには森林環境譲与税が活用できます。森林環譲与税とは、森林を維持・管理・発展させるために設けられた制度ですが、材利用促進や森林を守るためだけではなく、林業や製材業に関する啓蒙活動や木育の促進などにも使われています。

※民間は対象外です

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